7年目を迎える工学研究科技術部

原田 治幸

原田工学研究科技術部は平成19年4月に改組発足いたしました。今年で7年目を迎えます。私が平成22年4月に前任の八田技術長からバトンタッチされて今年で4年目になります。この誌面をいただいて7年目を迎える工学研究科技術部について説明をさせていただきます。

現在、技術部には40名(再雇用3名を含む)の技術職員が所属しています。これらの技術職員は、系、学科、センター、専攻などでの専門的な教育・ 研究支援の業務に従事すると同時に、技術部を維持・ 運営するための業務と、工学研究科全体へのサービス業務を全技術職員が協力して行っています。特に国立大学法人化以後は技術職員には専門技術の提供だけでなく安全衛生管理など工学研究科全体へ貢献することも求められています。

毎年のように、定年退職・再雇用の終了などで技術職員が工学研究科を去られますが、その後の補充を適切な職場に行うことが技術部にとって重要な任務の一つであると考えています。実際には、再雇用制度の実施により定年退職後に再雇用(5年間)を 希望される方が2名おられると1名の技術職員を新規に雇用することができますので、再雇用の方がおられる職場とは別の新たな職場にも技術職員を配置することが可能になりました。

ここ数年は、新規採用技術職員の配置先について、次のようなプロセスで決定しています。これについては毎年、年度第1回の技術部運営委員会で方針を確認して頂いた上で行っています。

技術部組織図まず、技術部主催の技術職員採用準備会議を開催します。この会議では系、学科、センター、専攻などから研究科長に提出された技術職員配置を希望する要望書について説明していただきます。技術部長と技術室長会議のメンバーによる協議で、どの職場に技術職員を配置するかについての優先順位案を作成します。この優先順位案が第2回の技術部運営委員会で審議されて承認されれば技術職員の採用手続きへと進むことになります。

平成24年は、2月1日付けで地球系に1名、4月1日付けで地球系に1名、化学系に1名の計3名の新規採用の技術職員を迎えることが出来ました。

会議構成技術部の日常的な運営業務については技術室長会議が責任をもって行いますが、業務によっては専任の小委員会(研修委員会、広報・編集委員会、将来計画委員会)が担っています。

研修委員会は、年2回の技術職員研修と新規採用職員研修の企画と運営を担当します。

広報・編集委員会は、技術部報告集、技術部便り、技術部提供サービスパンフレットなどの編集及び技術部ホームページ(http://tech.t.kyoto-u.ac.jp/ja) の管理を担当します。

将来計画委員会は技術職員及び技術部の将来的なあり方、組織などについての検討を行います。委員は室長会議メンバーと研修委員長と広報・編集委員長で構成されます。

全技術職員が各小委員会に所属しています。研修委員会と広報・編集委員会の間で年度ごとに委員の入れ換えを実施しています。これは、技術職員間の交流を促進することも目的としています。

工学研究科全体へのサービス業務としては、「桂 ものづくり工房」を平成20年11月に開設して以降、 「大判プリンタの提供」、「技術相談」、「物品貸出サー ビス」と4つのサービスを順次開始してきました。

毎年、利用方法などについて解説した「技術部提供サービスパンフレット」を全教員向けに学内便で送付させていただいております。

各サービスの利用については、技術部ホームペー ジ(http://tech.t.kyoto-u.ac.jp/ja)を窓口とさせて頂いております。

「桂ものづくり工房」については、設計・工作技術室の協力で「機械運転技術講習」を実施していま す。また、安全管理の為に技術職員による交替制で常駐職員の配置を行っております。また、毎年新たな工作機械や道具を導入できるように努力しております。

「大判プリンタの提供」については、情報技術室と情報センターの協力により運営しております。

「技術相談」については全技術室がそれぞれの専門分野についての問い合わせに回答できるよう努力しております。

「物品貸出サービス」については常駐担当の技術職員が対応しております。貸出対象の物品はホーム ページで確認出来るようになっています。

技術部はまだまだ不備な部分があり改善をしなければならない組織であると考えていますが、技術部として主催する研修や個人研修で個々の技術職員のスキルアップを支援することで、より良い教育・研究支援ができるようにしていきたいと考えています。

(技術部技術長、技術専門員 分子工学専攻)