カリキュラム

• 工学部の教育課程について
• 学部第3年からの大学院への入学について
• 工学部関係各種資格等について（主要なものの抜粋）

工学部の教育課程について

令和8年度工学部履修要覧

令和7年度工学部履修要覧

令和６年度工学部履修要覧

令和５年度工学部履修要覧

令和４年度工学部履修要覧

令和３年度工学部履修要覧

令和２年度工学部履修要覧

第1・第2 学年では全学共通科目の履修に力を入れる

第1学年から第2学年にかけては、教養科目と自然科学基礎科目を主として履修します。

これらの科目は、国際高等教育院を主体として京都大学の全学部ならびに研究所、研究センター等が、全学の学生が履修できるように開講しているもので、「全学共通科目」と呼ばれます。講義以外にも演習、ゼミナール、講読、実験、実習など、様々な形で行われ、これらの科目を履修することによって、専門分野を学ぶための基礎力を養うとともに、幅広い学問に接して高い教養を身につけ、人間としての視野を広げるよう工夫されています。

全学共通科目は、表のように大別して以下の8群から成っています。

高学年ほど専門科目がふえる

工学部では、学科ごとに多少の差異はありますが、第1学年においても各学科が開講する専門基礎科目を履修します。専門基礎科目は第2学年になると数が増え、特に第2学年後期には、かなりの数の専門基礎科目を履修することになります。 そして、第2あるいは第3学年以降では専門科目を学びます。

第4学年では特別研究(卒業研究)に取組む

第4学年では、特別研究(卒業研究)を行います。教官の指導・助言を受けながら、各自で専門分野の新しいテーマに関する研究に取り組み、その結果を学士論文にまとめます。特別研究は、教員や大学院生と膝を交えて議論を重ね、初めて創造的な研究活動を体験する貴重な課程であり、どの学科でも必修になっています。

所定の単位を修得し、学士論文を完成すれば、学士(工学)の学位を取得して卒業することができます。

カリキュラムの特徴をつかむ

京都大学工学部では、学生達が特定の専門分野の知識を修得するだけでなく、なるべく広い視点から科学・技術の発展を見通し、創造的に新しい世界を開拓していける人材を養成したいと考えています。そのために、いずれの学科でも基礎科目を重視し、伸びやかな思考力と実践力を養うようにしています。また、カリキュラムは各学科の特色を十分生かすように工夫されており、さらに近い専門分野のカリキュラムには共通性・相互融通性をもたせて、幅広く柔軟な学習ができるように工夫しています。

必要な場合には、他学科や他学部の科目を履修することもできます。

卒業後の進路

工学部卒業生の80%以上が大学院修士課程へ進学しています。将来、大学の研究職に就くことを希望する者のほか、近年は科学技術の進展に伴い、企業においても高度な研究能力を備えた人材を求めているため、大学院進学を希望する学生は増加しています。

学部第3学年からの大学院への入学について

大学院工学研究科、エネルギー科学研究科、情報学研究科及び地球環境学舎では、大学に3年以上在籍した学生で、志望研究科が所定の単位を優れた成績をもって修得したものと認めた学生に、大学院修士課程の出願資格を認めています。

これは、大学院修士課程への入学を希望する学生で、かつ、成績が優秀な者には、早期に大学院での教育・研究指導を受けて、専攻分野における研究能力を養うことを目的とするものです。

また、優れた研究業績を挙げた学生には、大学院修士課程では1 年以上の在学期間で修士の学位が、博士後期課程に1年以上（修士課程の在学期間と合わせて3年以上）の在学期間で博士の学位が授与されることもあります。

工学部関係各種資格等について　（主要なものの抜粋）

測量士（測量法）

地球工学科卒業生で、測量に関する科目を修得し、卒業後１年以上測量に関する実務を経験した者は、願出により測量士の資格を取得することができます。

地球工学科卒業生で、測量に関する科目を修得した者は、願出により測量士補の資格を取得することができます。

詳しくは、地球工学科事務室に問い合わせてください。

関係機関：国土交通省国土地理院

建築士（建築士法）

 建築学科卒業生で、所定の科目を修めた者は、一級建築士試験、二級建築士試験及び木造建築士試験を受験することができます。 また、大学院の建築学専攻において、建築物の設計又は工事監理にかかる実践的な能力を培うことを目的として建築士事務所等で行う実務実習（インターンシップ）及びインターンシップに関連して必要となる科目の所定の単位数（30単位以上又は15単位以上）を修得した場合は、一級建築士の免許登録に必要な実務経験（2年又は1年）に含めることができます。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

詳しくは、建築学科事務室に問い合わせてください。

関係機関：各都道府県庁

電気主任技術者（電気事業法）

電気電子工学科卒業生で、電気事業法の規定に基づく主任技術者の資格等に関する省令による科目を修得した者は、学科試験を免除され、規定の実務経験を有すれば、電気主任技術者の資格を修得することができます。

詳しくは、電気電子工学科事務室に問い合わせてください。

関係機関：各経済産業局

無線技術士並びに無線技士国家試験（無線従事者規則）

電気電子工学科卒業生で、在学中所定の単位を修得した者は、第一級陸上無線技士を3年以内に受験した場合、試験科目の一部が免除されます。また、在学中所定の単位を修得した者は、申請により第一級陸上特殊無線技士、第三級海上特殊無線技士の免許が付与されます。

詳しくは、電気電子工学科事務室に問い合わせてください。

関係機関：各電気通信管理局

電気通信主任技術者試験（電気通信主任技術者規則）

電気電子工学科卒業生で在学中所定の単位を修得した者は、電気通信主任技術者試験を受験する際、その試験の一部が免除されます。

詳しくは、電気電子工学科事務室に問い合わせてください。

関係機関：各電気通信管理局

※上記の各種資格等の詳細については、各関係機関に照会してください。（上記以外にも「危険物取扱者」や「ボイラー取扱作業主任者」等の各種資格等があります。詳細については、各関係機関に照会してください。）